日本の住宅は近年、北米・北欧住宅の参考にし工法の変化で住宅を長持ちさせる考えが目立ちました。これは悪い考えでなくむしろ今後も研究を繰り返し日本の気候に合った住宅にすることで、少なからず日本の住宅は長持ちしていくと考えます。
しかし問題なのは他国と比べるとかなりの年数で住宅長寿とはいえません。
日本２８年、アメリカ４３年、イギリス７５年,この原因を考えると
１）日本の梅雨が住宅の寿命を短くする
２）諸外国は木造住宅以外の住宅比率が高い
３）中古住宅の流通が少ない
４）日本の住宅は規模が小さいため取り壊しが容易である
５）日本人は自分でメンテナンスをしない、などがあげられます。
１）は今後、わずかに改善されていきますが、問題は３）・４）・５）の
原因です。実際住宅の潜在耐用能力は充分に持ち合わせていても建替えに発展していく例も多い。
終戦後から高度成長期における住宅ラッシュによって住宅の建替えが促進されたのが、寿命の短さの一因であるといわれてます.今後は、中古住宅の新しいシステムの構築が必要不可欠と考えます
詳細については、後日の機会に述べます。
法的には市街化区域であること 敷地が道路に2ｍ以上接している事,、検地石、供給施設（電気、ガス、水道、下水設備）の確認。
崖に接近近していない事（ガケに近い敷地の場合制限される事があります擁壁がある場合、法に適した擁壁であるか確認する事が必要です。） 住環境が良い地域など、土地の選定には法規制を前もって知っておくことも重要なポイントです。
土地の相場等は、専門家に相談して下さい。
まず雨漏りか結露かの判断をします。住宅の一番多い補修が雨漏りです（住宅保証機構より）２番目に多いのは結露です。完全な施工監理をした住宅でも起こることもあります。
現場の監督をされた方なら１度は経験していると思います。
問題は雨漏りの原因調査です。なかなか原因がつかめず、外壁のコーキングなどで済まし何ヶ月後には、また雨漏りをすることが結構あります。
近年、原因検査時に、発光液などを使用し原因解明が大分敏速に行われるようになってきました。
雨漏りは早期発見、早期手直し、それしかありません。あくまで施工者との信頼関係のうえで、すみやかに手直ししてもらう方法がベストです。
今の高密度住宅であればあるほど計画的な換気は必ず必要とされます。これからは、シックハウス対策による２４時間機械換気設備が住宅に必要になりましたが、部屋の換気回数0.5/ｈ以上の熱交換だと、換気量は不足と感じます。湿気の多い居室には除湿用強制換気扇を個別に必要であると考えます。その他には断熱性能（断熱材）の確認（施工不備）も必要です。
私の経験で暖房機（ＦＦストーブ）の位置を変えただけで内部表面結露がなくなったという事例もありました。結露をなくすことは完全にはできません。
したがって、住宅全体を一つとして換気する機械換気と、各居室の特性による強制換気を考えていかなければ、高密度住宅には対応できないと考えます。
建物の構造は木造住宅のようですが、地盤が悪い土地の場合は振動による建物の揺れはある程度起こります。これは設計上の問題は少ないと考えます。軟弱地盤での揺れは、杭打ちとベタ基礎（杭打ちがない基礎）とでは揺れ具合が違ってくるという報告があります。（振動の違い）一概には言えませんが軟弱地盤の場合は杭打ちの必要性がかなり高いと考えます。
又、２階建と３階建とでは、まったく異なる考えをしなければなりません。私の３階建の住宅の場合の構造計画は、よりワンランク上げて計画をしますが、実際問題として３階建て住宅の揺れは構造計画では解決できないこともあります。
３階建ての住宅は、構造だけに限らず総体的な計画として揺れを最小限度に抑えるようにしなければなりません。
住宅の断熱工法には、柱の間に断熱を入れる充鎮断熱（内断熱）工法と、外部に完全に住宅を断熱材で覆う外断熱工法との２種類あります。数字的見解から内断熱工法に誤りであるという風潮から、今は外断熱工法が主流です。確かに外断熱工法の方が結露などの発生が少ないと数字で表われています。
それをうたい文句にハウスメーカー等が外断熱工法に着手しました。しかし施工方法を間違うと、外断熱側にも結露が起こります。外断熱工法においても、外部に通気層をもうけて空気の流通をすることが完全に必要です。
ほんとうに外断熱工法が良いものだとわかるのは、あと１０年先の話で、
現時点での判断はまだ未知数であると思います。内断熱でも通気層があり施工不備のない建物は、結露で柱が腐っていたという話はあまり聞いていません。近年の流行と考え、１０年後には、また数値的な考えで違った工法が流行る可能性もあります。
決して外断熱が悪いというのではなく、今現代の住宅では外断熱が最適ではないかということであり、高気密ゆえに問題を抱えることは多いと考えますコンクリート住宅における外断熱＋通気層工法は必要であるが、木造住宅の場合は、先ほどのべた内断熱でも施工方法が悪くなければ問題はないと考えます。
基本事項としては
もともと木造住宅は、本来地震には強い。木造住宅とコンクリート住宅と比較すると、木造住宅は木材の軽量なことから、振動エネルギーが少ない大きな地震の災害での例では、木造建造物よりコンクリート建造物のほうが崩壊が多いのは事実です。
どの様な住宅がほんとうに強い住宅というのは一概には言えません。たとえば、在来工法よりツーバイ工法が安全ということではありません。色々な工法を一
長一短あり、それぞれに合った適切な設計、施工をすることが大切です。
4）地盤の確認、基礎の堅固です。
3）筋違い等の耐力壁の不足をなくす。
２)柱・梁・筋違い等の耐震上の部材の接合部を確実にする。
１）設計段階における耐力壁が偏らないように四方向バランスよく配置すること。
相見積は、ある程度すべきです。数多く見積を出すのでなく、三件から五件ぐらいまでしぼったうえですべきです。注意する点は設計が完成してからの見積です。設計があいまいですと見積もばらつきが多いためです。
設計が完成してからの見積では、三社ほどしてもほとんど同額の場合が
結構みうけられます。細部まで金額設定のしている見積はある程度信頼のできる会社として考えていいと思います。
まず地下室ができる敷地かどうか判断します。建築基準法や、その他の法令で市条例などによる湧水危険地域であれば地下室はあきらめなければなりません。次に敷地の杭打ち調査を行います。住宅での調査は、サウンディング試験が一般的ですが、通常は三ヶ所を検査してを終了します。
この検査を何箇所か多くして、設計の重要ポイント位置で必ず検査をします。なぜなら、Ｎ値 （地耐力の数値）がまちまちで杭の長さも変わる場合が多くあるからです。杭の有無の次に防水を考えます。湧水のおそれのある場合は金額が許すのであれば基礎の内部と外部（鉄筋コンクリート造の場合）に二重の防水層を設ける方がベストと考えます。最小限度ベース基礎と布基礎の打ち継箇所は必ず防水をすべきと考えます。
防水工法としては色々ありますがここでは触れません。その他換気、暖房、採光を考慮して慎重に施工監理する必要があります。地下室を建築可能な法的制限は建築法規の欄に解説しています。
（サイディング）使用頻度が高く、多種多様です。窯業系と金属系に分かれ工場生産のため、製品が均一で、比較的低価格です。金額が許すのであれば１５ｍｍ以上を選ぶのが最適と考えます。
築１０年ぐらいになれば表面塗装材でも劣化し防水機能が薄れますので、選択はどの程度の防水機能があるか判断するのと、製品の収縮度です。
目地のコーキング材と外装材の隙間（現在はほとんどなくなってきた）が発生するためです。製品の収縮は近年少なくなりましたが、木造建築では木材の収縮がありますので、むしろ、コーキング材の高い弾性のあるものを使用すべきです。
（タイル）磁器質、せっ器質、陶器質に分類されます。外装材として磁器質せっ器質は、耐候性、耐久制、耐火にすぐれます。
以前は湿式工法が主流でしたが、最近は乾式工法（サイディングボード上にタイルをのせる）工法により剥離することがなくなりました。壁の強度もあります。私はおすすめします。値段は、高い。
（ＡＬＣ）表面塗装が問題。材質として水が含みやすいのが一般的に言われていますが、鉄骨住宅には欠かせない外装材です。
外装材による強度と厚みを考えるには必要です。木造住宅には、私はあまり向いてないと思います。
その他モルタル上塗装などありますが、あくまで外壁材として答えました。
正直、私もあまり聞いたことのがないのですが、おそらく加工材を新建材と
言うのでないかと思います。（科学素材：プラスチックなど）、古い材料は加工がなく原材料の組み合わせによって住宅建築をしてきましたが、現在は建材自体が科学加工されているため、その区別として新建材という言葉が生まれたのではないかと思います。
一般的に住宅は、間仕切りが多いため壁に使う内装材の比率は高く壁材も多種多様です。健康住宅にするには、よく壁紙材塩ビクロスなどは可塑材が添加されているため環境ホルモンの疑いがあるといわれてますが、どの程度人体に影響があるのかと考えると、正確な答えはありませんし一概にどの塩ビ材料が良いかは判断はできません。有害科学物質のない住宅は、現在は不可能に近く、規制改正に変化がでてくると、今後は色々な内装材が低価格で出てくると思います。
予算が許すのであれば徹底的に商品を調べて、最小限度の有害性をなくすことは可能かと思います。
住宅の変化として考えてみると、
１）自然エネルギーの活用：太陽光発電はこれから早い時期に安い価格での提供化が進むと考えます。ガスの使用も変化が出てくると思います。簡易的な設備商品は流行とともに一時的に増えます。（健康商品などとして）
２）建物の構造の変化：建物の構造体は、間仕切り壁に耐力壁を持たない
（内装、設備の交換が可能にするため）建物の骨組みの変化が起こります。
３）資産価値：建て主から考えると、単に住宅を長期に渡って資産価値が保てるのが理想だと考えます。現在、築２０年の住宅の資産価値はほとんどありません。住宅寿命が２０年延びれば、建物の評価もあがります。
住宅長寿にすべきことが住宅の変化につながります。建築家、施工者、行政、不動産業者の知恵はもちろん、建て主の住宅ケアも必要になります。
初回メール相談の中から抜粋した相談解説です
もちろん、住宅以外の建築でも自分の見識の範囲でご相談できます。
気軽に相談してください。
フローリング材も、多種多様にありますが、私は、住宅には無垢材のフローリング材を使用すべきと思いません。材質にもよりますが、基本的に長持ちしないからです。
現在、健康住宅と低価格などで竹の無垢材が注目されてますが、
まだ材質を確認してないため、よしあしはいえません。今度時間を
かけて調べ Ｈｐ上で報告したいと思います。
もちろんご相談にのることはできます。しかし詳細な相談になりますと、面談になることもあります。その時は電話等で打ち合わせさせていただくことになるかも知れませんのでご了承して下さい。
私は、生まれも育ちも北海道ですが、寒冷地の住宅が今の日本の住宅の先駆者と思っております。通気層や外断熱等はすべて寒冷地が北欧住宅を参考にして始まったことと認識しております。地域の特性や・断熱材の有無・工法の違いはあると思いますが、現地調査をすることである程度のことは解決できると考えます。
一般的な倉庫の構造から考えると、１００坪の倉庫ですと約10ｍスパンｘ３０ｍの高さのある山形倉庫を思いつきます。
この倉庫の安価な方法は、基礎が地中梁によるRC基礎（地盤が不明のため杭等がない場合）外壁は角波鉄板などによる簡易的な鉄骨ラーメン構造となります（建物の内部に柱がない構造）この構造は住居と一体化するには適しません。事務所としては問題ないかもしれません。風圧、振動、音が直接伝わり、居住区における安住は不安定であると考えます。住居部と一体化をするのであれば、壁に耐力がある構造体にしなければなりません。
倉庫に付随する住居区をお考えの場合、倉庫自体の構造強度を上げるか、倉庫が住居区に力の伝わらない方法で一体化するほうがベターでないかと考えます。（たとえば、渡り廊下で住居をつなぐ方法など）
構造的な特徴を述べますと、鉄骨造が一番スパン（柱間の距離）が長く取れますが、軽量です。軽量ゆえに、先ほど述べた風圧、振動の影響されやすい構造です。倉庫、体育館など内部に柱のない建物に最適です。
RC造（鉄筋コンクリート造）は、柱間の距離や階高はあまり大きくは取れません。しかし、耐火性・遮音性に優れ重厚です。木造の大断面構造では、木造の粘りや弾力性が生かせることはできますが木材の使用量は一般的に多くなります。
以上のことから、構造的な見解から計画する場合、倉庫の構造が簡易的な鉄骨造+鉄板などであれば、住居区は離れて考えるべきであり、住居との一体化を考えるのであれば、倉庫の構造を根本的に考え直さなければなりません。
法的なことは、すべてクリアーしているとして、一般的な構造体について解説いたしました（構造強度を上げる倉庫は別に解説）
NO.3にも解説しましたが、雨漏りは住宅建築で一番多い補修工事です。建物の工法問わず施工不備と考えられなくても起こることもあります。
問題は原因追求の明確性により解決が早まります。私お客様で、以前、築３年で
雨漏りがあり何度か手直しをしましたが、原因がわからないことがありました。この時の原因としては、樹脂サッシの外部からの水抜き穴（サッシ枠の外部上端から外部に抜ける穴）が内部にまで貫通しているというまったく考えつかないことが原因でした。すぐに樹脂サッシを取替え外部の補修を行い雨漏りは治まりました。
これは特殊な例とは思いますが、一般的に工務店が補修を行うのは、まずサッシ周り・換気フード・屋根・外壁のコーキングを行います。様子を見て直らない場合、外壁等をはがして原因追究をしていきます。
現在は、この工程での様子を見ないでの補修が必要視されます。
原因解決には、専門業者に依頼するのも早期解決の一つですが、築２年の木造住宅ですので、年数による建物劣化が原因とは思えません。施工業者に再度補修するのがよいと考えます。私は、原因追究として散水時の発光液を使用する方法が効果があると考えます。
地震での保証ですので、保険の分野になると考えます。建物の瑕疵における問題とは切り離します。まだ地震保険には加入していないようですので解説いたします
現在の民間地震保険の内容は、一般的に火災保険の付随した商品が多く火災保険とは違った査定方法となっています。
全損・半損・一部損に分けられ、損害の割合により金額が査定されます。
全損は（損害割合が５０％以上又は、焼失・流失の部分が７０％以上のとき）保険金額が全額支払われます。地震保険の場合、火災保険金額より多く保険金額をかけることができません。又、地震が原因で火災した場合、火災保険のみ保険加入では火災保険はおりないのが一般的です。建物の評価も購入価格でなく、現在の建物評価額になります。
査定は基本的には、軸組・基礎・屋根・外壁の４項目の損傷箇所から認定基準表に当てはめて査定決定をしています。基礎部のひびが一部損になるかを考えると一般地震保険の査定では、損傷布コンクリートの長さ/外周の長さが、一部損認定基準の損害割合１０％から３０％までの規模ですと一部損にあたると考えられます。しかし、保険金額は時価５％が限度です。
近年の状況から、地震保険も多様化してくれることを私も願っております。
ガラスに関することは別にしまして、一般的にサッシ枠での比較で考えますと、
住宅において特に寒冷地は、現在９０％は樹脂系のサッシが使用されています。
ここ１０年間ほどは木製サッシの使用頻度は上昇していますし、メーカーの品質
改良もかなり高い基準に達していると考えます。
ハウスメーカーなどは、ほぼ樹脂サッシです。設計士は木製サッシにする傾向があります。施主の趣向も木製サッシを好む方が多くなってきています。枠における断熱性能は、住宅の熱損失から考えると木製サッシのほうが小さく結露を防ぐ可能性はあります。（サッシ周りの施工状況にもよりますが）
木製枠の問題点は、木部における腐る・そりなどから、後々メンテナンスが必要になることです。実際、木製サッシ使用してみると外部は４，５年内に塗装をしなければなりませんが、そりや開き窓の開閉は１０年以上経過した住宅でも問題はありません。開閉部の金具等は、樹脂サッシより強度はあるものを使用しており、充分なサッシ重量に耐える構造です。樹脂系の開閉窓の方が金具によるクレームは多いのではと考えます。（実際は両方とも金具によるメンテナンスはごくわずかです）
開口部面積を比較すると、寒冷地用基準の低放射複層ガラスＦＩＸ窓（開閉のない窓）の最大面積では、メーカー規格品では樹脂系が1800ｍｍ*2400ｍｍ4.32㎡木製は1700ｍｍ*2400ｍｍとほぼ同規格ですが、木製サッシの方が枠の面積が多少大きくなります。ガラスは５ｍｍの複層を使用します。
断熱基準においては、省エネルギー基準の適合サッシであれば問題はありませんが、メーカーによってはＬｏｗ－Ｅペアガラス(低放射複層ガラス）の日射率の違いが大きくあると聞きます。ガラスのことですのでこれは別の機会に解説したいと考えます。
結論として、施主様が欧米のようにメンテナンスをするのであれば、木製サッシを使用しても問題はないと考えます。
外壁のサッシの下部コーナーやマンションの屋根の笠木（アルミ材など）から黒く雨だれのようにすじができることですね。年数がたつとよくみかけます。住宅はサッシ下部に多く、メーカーも雨よけをサッシコーナーにつけている住宅も多くなってきました。
サッシメーカーの改善点と言えば一言で済みますが、雨だれがカビになり外壁内部にまで浸透している場合は、外部がサイディングの場合は張替え、モルタルの場合は防水塗装になります。塗装の種類としては、外壁部を見てみないと判断はできません。
マンションなどでは、屋根のパラペット（屋根部の外壁立ち上がり）がないマンションは、笠木のアルミ材の継ぎ目から、黒く汚れが目立ちます。ほっとくとＲＣ造やＡＬＣ板が早くいたみます。継ぎ目のコーキングで少しは治まりますが、根本的に笠木材を高さのある材料に変更し屋根の防水の立ち上がりがなければ直らないと考えます。
某ハウスメーカーで話を進めております。設計図の内容確認、妥当な見積もりであるか施工開始から節目に当たる工程での監理委託をしてほしいと考えています。（その他メール内容簡略）
設計図の内容確認・見積もり・施工開始からの監理委託の件ですが、これは施主様の要望でメーカー側も納得の上（書面上）では成り立ちますが、おそらくメーカー側は、監理委託する制度はないと考えます。メーカー側が中に入らず施主様の依頼で、建物の設計図書・監理内容等を施主様に報告することは可能であると考えます。
見積もりに対しての、妥当金額なのかの判断ですが、年間何百棟を建築しているメーカーは、画一されたシステムがあり金額設定も均一されているのが一般的です。担当営業マンによって、特殊工事など少々の違いはありますが、メーカー内での価格差はありません。これは、あってはならないことです。
他社との金額比較においては、同等の仕様の建物での価格差はあります。何百万もの差があれば、不当金額ですが、メーカー・工務店の経営内容で価格差は生じます。
どの金額が妥当かの判断は、まずは相見積もりをしてからになると考えます
比較対象がなければ、妥当かの判断はできません。安ければ妥当といえませんし、安すぎると不安になることもあります。メーカーの見積もりは、坪単価からの見積もりが多いのが一般的です。企画プランが多く金額のばらつきは少なく見積もりは簡素といえます。個々の工事内容がわかる詳細的な見積もりならアドバイスができると考えます。
設計図書の内容確認については、それほど問題視する必要はありません（設計の要望等が終了して本設計ができた時点）むしろ、設計図書どうりの施工・施工不備等のほうが後の問題になることが多いので、監理に対しては充分注意を払うべきです。
前文で述べたように、ハウスメーカーは画一化されたシステムがあり統一性はあります。施工においても独自のノウハウもあります。安心料という意味ではハウスメーカーがよいのではと考えますが、統一性があるゆえに、お客様の要望をすべてかなうのは難しいことになります。できるだけ要望にかなう家にするには、設計段階に時間をかけて細かいことまでも打ち合わせをすることに尽きると考えます。
来年７月に新築予定です。敷地の件でお尋ねします。延べ３００㎡の敷地に１５０㎡の住宅を考えております。敷地が道路より５０ｃｍほど低くこれを機会に高さを同じにしたいと考えます。住居を解体してから盛り土するか、新築時に高基礎にしてから盛り土するか費用等のことを含めてお尋ねいたします（メール内容簡略）
新築しようと考えています。家の防犯目的でホームセキュリティを考えているのですがどのようなシステム内容がおすすめですか？費用は？（メール内容簡略）
近年、住宅に限らず防犯用グッツなどホームセンターなどでも数多く見うけられます。
ある調査からでは、セキュリテイ対策を必要だと感じる人は７割を占めるが、警備会社との契約検討は５％です。不安を感じる事のトップ３は「空き巣」「地震」「個人情報」と昨年比９％アップです。（マイボイスコム：統計より）
専門分野でないので詳細なことはお答えできませんが、警備会社に委託するか、個人で住宅に取り付けるかに分けられ、最近の傾向で警備会社に委託まで考えず、工務店規模での商品取り付けが多くなってきているようです。
最近では、携帯電話での留守宅状況確認ができます。窓や玄関などに設置したセンサーが異常を感知すると、警報をメールで通知してくれるシステムもあります。
最小限度、防犯を考えると、玄関モニター付インターホンと玄関錠をデジタル錠などにするのが必要かと考えますが、費用等は商品によりことなり一概には言えません。
警備会社の委託は、セコムさんか綜合警備保障さんにお聞きする方が明確な答えがでると考えます。
HPを見させていただきました。土地を購入しようと考えています。場所も工務店が探してくれた土地に決定しようと考えています。現在、工務店に見積書を依頼してますが、その見積書が適正価格かどうかチェックしていただくことは可能ですか？地方に転勤のため監理等をお願いすることはできますか？（メール内容簡略）
