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Feature 特集No.7

 2014mail断熱について相談      

  断熱について
NO.1
断熱材の木造一般には何が平均基準かあきらかでない
断熱材を厚くすることで柱間の結露、断熱間での腐れなどの現象が多くなるのでは?
断熱と暖房の関係は本当に比例するのか
ことなる断熱材をあわせてすると弊害は起こらないのか

これからの断熱基準の変貌は

1)断熱材の基準
北海道を基準で考えます
木造在来工法:16kg/m3 100mm(柱径105mm充填断熱の場合)(kg/m3:単位は密度)。グラスウール(GW)と高密度GW32kgに相当が低価格で広く一般に活用(建売・工務店に多い)。次世代省エネルギー基準、等級4の場合(融資フラット35S)充填断熱GWの場合と基準値不足のためポリスチレンフォーム(プラスチック系)20mm以上を外断熱に使用。木造外断熱は、ポリスチレン系で(2種)75mm(3種)60mmが多い。ポリスチレンでも近年メーカー独自で多様化
RC造は、内断熱(ウレタン吹付)が相変わらず多い。コスト面等GWの特性は:安価・繊維ガラス、不燃性が高い。ポリスチレン系の特徴:ポリスチレン樹脂と難燃材。吸水吸湿性が小。押出型が一般他発泡型(材質詳細は省きます)北海道注文住宅では等級4相当が多い

2)断熱間の結露
内部結露は、充填断熱の場合の方が外断熱より起こりえる可能性は理論上高いが、充填断熱で施工法により木造でも問題ない(通気層・GW垂れ下がり・防湿層等の施行劣化・施行不良がない場合)。断熱材が厚くなると、内部結露が減少は一概には言えない。コストとの比較で厚高は必然性がない場合が多い。

3)断熱と暖房
断熱性能が高ければ暖房費は安くなるのは当然のことです。
建物全体の熱損失Q値(外壁・窓・屋根・天井など熱の逃げる量を合計して床面積で割る値が低ければ省エネ性能が高い)の定義に、建物の形状(プラン)・窓機能・日射・設備機能などにより数字以上に人感することもあり、暖房費の軽減にもつながる

4)異なる断熱材の併用
連続的違う種類の断熱材を入れることはやってはいけない事です。特に充填断熱には厳禁です

5)断熱材の変貌
プラスチック系(ポリスチレン等)の品質改良(ノンフロン化)。次世代では真空断熱材(厚さが薄い)・断熱塗装のコストが安くなれば建築での使用頻度も高くなります。基準値(等級性の断熱材の厚さやQ値等)はしばらく変動がないと思えます


  断熱について
NO.2
断熱材と暖房及び光熱費の関係を詳しく知りたい
次世代で真空断熱材は住宅にこれから使われていくのか?


1)断熱材と暖房及び光熱費の関係
断熱材の厚さと暖房費の関係は前回、比例するまでには至らない。断熱材厚さのは熱伝導率・熱伝導抵抗値(R値)の熱貫流率(K値)で比較できますが、光熱費との比較は・地域・建物規模・住居人数等、建物の総合的な気密度に関係するため明確な回答はできない。(C値とは異なります)断熱材だけによる比較で200mmだから光熱費半分になるとは言い切れませんが、比例に近い数字を出している統計もあります。

比例せずならば、様々な統計やメーカーのご都合計算などありますが消費者意識とイニシャルコストを考えると、U値基準の範囲内であれば100mmでも光熱費の削減は可能と考えます。

断熱性能基準のQ値は一つの目安として、数的根拠として消費者にわかりやすくしていますが、大きな住宅に緩く小さい住宅に厳しい数値になるため不正確との判断から、U値(外皮の平均熱貫流率)基準と一次エネルギー消費量基準と変更されます。
(国土省:省エネ基準の厳格化とQ値のメーカー乱用のためか?)実際、性能基準のQ値には異論がありましたが、U値等も異論があるがエネルギー基準と併用することにより、Q値よりは数的には近いと感じます。(詳細:略)

現時点での無暖房は、北海道では無理です。省エネ志向にするには、熱源能力と熱効率の高い給湯・暖房機・熱源機を選ぶことが第一で、省エネ・節電につながります。高断熱による省エネ以外では、プランが二階にリビングの場合、冬の日射による熱が吸収され日中は暖房が必要なくなります。(自然エネルギーの吸収)
冬の日射量は蓄熱効果の方が窓の熱損失は、数字より人感しない。(大きな南窓は集熱が高く熱損失を補える)夏場は、遮蔽と換気を考慮することで、1階リビングよりランニングコストは安くなる傾向があります。(窓はLOW-E(高断熱低放射複層ガラス)必至)。プランと熱源・暖房設備による光熱費削減も実現可能と思えます。配管ロスが考えられるが、総体的に建物の熱損失が少なくなる傾向ではある。

2)次世代で真空断熱材は使用されるか?
真空断熱材は、真空を維持するためアルミ箔で密封します。住宅に施工する場合破れやすく(釘など)断熱機能は無になります。膨張破裂の恐れがある。柱間の隙間が生じやすい。熱橋(ヒートブリッジ)が起こりやすい。建物全体の充填断熱100mmでグラスウール16kとの比較では約3~4倍はコストアップになる。上記問題点が改善されないと、建物の安全性とコストの面でまだ厚壁にする方が現時点では推奨されます。

熱伝導率は0.002とはグラスウールの比にならない。150mが6mmで済むのは魅力です。(施工時は6mm断熱はない、厚くなるはずです)簡易断熱として壁などに直接張る内張用パネル(12mm)で関東以南地域では、昨年から使用されています。補助断熱としては価値がありそうですですが、諸問題が解決すれば外断熱やW断熱(外・充填併用)に使用されるでしょう。寒冷地ではどうか?断熱材の木造一般には何が平均基準かあきらかでない。断熱材を厚くすることで柱間の結露、断熱間での腐れなどの現象が多くなるのでは?断熱と暖房の関係は本当に比例するのか、ことなる断熱材をあわせてすると弊害は起こらないのか等の実験段階であり、冷蔵庫に使われるように住宅に活用されるには時間がかかる。



  断熱について
NO.3
断熱省エネ基準Q値の不正確性の説明。改正される省エネ基準について
南面窓の集熱と熱損失の比較



1)
次世代省エネ基準の曖昧
次世代省エネ基準は、2020年の義務化に向けてのステップであり準備段階であるということです。現行はQ値廃止です。
24年11月、次世代省エネ基準も改正により、同12月低炭素住宅が認定制度が公布・施行されました。25年4月改正施行(3月までは従来の省エネ基準でも問題ない)住宅は10月からです。

特集12-2020年の省エネルギーについてClick(下段他Clickもあります)
改正省エネ基準では、熱損失係数Q値から外皮平均熱貫流率U値へ、
夏期日射取得係数μ値(建物侵入日射量/延床面積:低ければ省エネ基準が高い)から冷房期(夏期)の平均日射取得率に変更(平均η値は、各部位における日射熱取得率/外皮表面積x方位係数の積の合計:低ければ省エネ基準が高い  )一次エネルギー消費基準(設備の向上と省エネ手法も補足)は、換気・照明・暖冷房・給湯・太陽光・設計等の高い性能設備効率の消費エネルギーと、負荷の削減として外皮の断熱化等(詳細:略)を加味して標準エネルギー消費量(平成11年元省エネ基準)を除して1以下にする計算を指標としています。(低ければ省エネ基準が高い)断熱性能地域区分も1~8区分となりました(前回5段階)

総体的に、細かく広い。設備機具一つの選択も考察しなければならず、建築業者は腕の見せ所と言うことでしょう。エネルギー消費基準を導入は正しいと思われます。低炭素住宅が認定制度は上記係数基準と一次エネルギー基準値より10%削減と低炭素化に資する措置8項目のうち2項目以上の該当することで認定。(詳細:略)優遇措置は長期優良住宅と同等位です(諸税金・ローン金利・面積緩和)

Q値も一人歩きをしメーカー等で乱用し消費者がQ値を絶対値に思うことが問題点なのでしょう。 建物躯体による断熱性能の高さを表す数値(建物の熱損失に対する係数)なので建物の総体性を表す数値ではありません。(U値も同様です)Q値を低く(性能を高く)するには、プラン的には床面積が大きく複雑な形態の建物でないこと。窓が少なく小さい窓にすること。断熱材と窓の性能(詳細:略)を高くすること、気積を小さくすることで数値は激変します。

床面積で除するは、数字的には大きな誤差が生じるのは最もですが、窓面積の減少などは、間取り(プラン)が限定されてきます。(窓面積20%位の目安:窓性能や断熱性能向上で多少は変わる)プラン的には、四角形で窓が少なく小さくなれば省エネになる。
いかに味気ない建物が増える結果になっています。(省エネ基準を無視すれば問題ありませんが?)新U値は、各部位のおける熱貫流率と表面積と温度差係数の積の合計を住宅全体の表面積で除する値で、換気の熱損失も入らず、断熱性能だけによる基準とはいえます。後に、U値やエネルギー基準も一人歩きし、数字のマジックが起こらなければよいのですが?

冷房時(夏期)平均日射取得率が低ければ省エネ基準が高い。夏・冬の日射熱量と熱損失の比較はありません。(断熱性能とは関係がないため)今回の改正で、平均日射取得率η値の基準値は寒冷地ではありません。(地域Ⅰa~Ⅲまで)冬期の日射遮蔽が日射取得を削減し、暖房エネルギー消費量が増加するとの見解です。(一次エネルギー算出時には日射取得量も使用:窓面積がQ値ほどでないが限定される恐れもある)逆説すると寒冷地では冬期の入射熱量を入れることが暖房エネルギー減少になる可能性が高い

2)南面の窓の集熱と熱損失について
地域や窓による太陽入射角度と建物の形状・建物内部の仕様(蓄熱効果)で集熱効果は異なります。北海道で窓のLOW-Eガラスによる熱収支の研究統計では、冬期間南面窓は札幌・帯広・旭川すべてプラスになり、ガラスの種類によって多少の熱収支は異なるが南面の窓による熱損失は補える結果となっています。西面はマイナスです。(北海道の特質を生かす自然エネルギー利用委員会 報告書)私的考察による、北海道の南面窓の集熱と熱損失について実証されました。
報告書がすべてでないのですが、寒冷地での南面窓の集熱利用で(特に2階)が光熱費削減できる可能性は高いと思われます。

研究統計も日割りの計算のため、夜や朝方など気温が下がる時、人感的にはどうか?となると、人様々なため、断熱等級4レベルは寒冷地には必要です。省エネ基準は、建物躯体より設備機能の向上が上回りコスト的にも安上がりになる傾向と考えます。


  断熱について
NO.4
私の家は築14年目で2階がリビングです
光熱費は高く設備の交換も検討余地があると思い相談致します
設備は給湯・暖房共に灯油です。築7年後、ガスコンロからIHクッキングヒーターへ変更
オール電化にはしてません。現在ガスは使っていません
灯油と電気代の高騰のため都市ガスの検討をしています
熱器機はまだ保ちそうですが、年間の光熱費が新築時より2倍にふくれ上がりました
電気器具はLEDに変更しています
寒冷地ではないのですが、貴社ホームページを拝読し2階リビングの光熱費は下がる傾向と書かれていました。私の地域では、いまだにオール電化が多くリフォーム会社により熱源設備が違い、良さの比較が明らかでなく理解できません
知人は電気関係者なので電化にした方が安く済むとのことですが、他の方法で光熱費の下がる方法がありましたら教えてください
10年後を見据える設備交換は今必要でしょうか
ご返答宜しくお願い致します


寒冷地とは建物は少し異なるかもしれませんね
北海道はエアコン普及率が日本で一番低い地域です。エアコンを補助暖房に使用することは少なく新築住宅に限っては、エアコン導入は近年になってから微増していますが、冬中心の施工観点から考えます。(真夏30度越えは10日間はない、冷房意識は少ない。 エアコンの必要性の問題)京都が97%に対して北海道は15%と低い数字ですが、札幌は徐々に増えつつありますが、温度が多県より上昇しても通風しない統計結果もあります。梅雨期がほとんどなく乾燥してる結果ともいえます。(札幌の夏期は高環境と言えます)

地域特性により建物躯体の相違もあります
(例:台風の多い沖縄はコンクリート住宅が多いなど)
光熱費も地域により格差ができるのはあたりまえの事で、一概に2階がリビングだから光熱費が下がることではありません。寒冷地では可能性があるとの見解です。
地域格差はあるにしても電化よりガス化の比率は高くなる傾向ですね。灯油の減少傾向オール電化比率は高くなると考えますが、省エネ設備の進歩により多少変わります。

個人的には、蓄電システムの確立が消費者にとって利得と言えますが、実際、蓄電能力の低さやイニシャルコストの高さなど非常時にしか役立たないのが現状で、太陽光の売電のみのほうが現状は利得です。電池寿命などを考えると現行の蓄電システムは、まだ必要ありません(住宅規模でも蓄電寿命が30年試作されてると聞きます

光熱費を下げるには、建物の設備交換などによるイニシャル・ランニングコストの比較を詳細に検討するしかありません。2倍にふくれ上がった光熱費の原因(電球1つから検討)の判断になります。建物特徴・規模・入居人数も考察することになります。
省エネ志向と世間では光熱費ゼロを謳ってますが、数年間ランニングコストは太陽光発電などにより可能と思えますが、イニシャルコストを越すには10年以上はかかります。電気代の上昇や買い取り価格の減少・発電パネル価格低下などの考慮が必要で、新築には薦めますがリフォームでの個人購入の太陽光発電については私的にはあまりお薦めしません。数年後のほうが現況のブーム意識が薄れ商品選別がしやすいと考えます



2016年特集12
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2021年特集17新しい特集、温暖化・脱炭素について詳細考察しています
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