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  木造軸組・2x4工法施工耐震考察


 木造軸組工法・在来工法とは

日本古来の木造は、飛鳥・奈良時代の中国からの伝来によるものが大きい

軸組工法は、改良され受け継がれ
日本独自特殊的工法となっていきます。
奈良から平安時代、中国は
唐時代の寺院建築から大きな影響を受けることになります。
中国伝来の
貫工法柱に横架材を嵌め込む主に壁材として)や屋根構造は現在も名残があり、柱を地中に埋め込む工法から磁石に載せ柱の断面の大きさによる鉛直を支える建方(柱の傾斜復元力)になり、貫構造・長押・頭貫(現況では窓上横架材)と架構技術によって、横架材多用により水平抵抗を増し鉛直力を受け流す工法へと変わっていきます。

神殿造り(平安)武家造り(鎌倉)書院造り・数寄屋造り(室町~江戸)と工法・内装の時代ごとに変化し、
書院造りが当時の高級住宅(町人等のち民家波及)が現行の和室やモジュール(尺)・軸組工法の原型となります。

貫構造・架構技術が、木造在来の木組みの伝統になり、
木材仕口・継ぎ手技術の進歩が耐震性の向上につながり、
接合部に楔をいれる木を締め付ける(接合部分木をたたき表面細胞を潰し長期的に繊維復元する事で木を締め固める)
車知
(傾斜した栓を接合に打ち付け部材の締め固め柱と梁の密着機能を高める:仕口等の木栓補強)
木接合はその使用場所での多種の継ぎ手・仕口の当時の工夫補強法が数多くあり、
豊富な針葉樹の特性を生かし木造文化の日本独特的で中国にもない。


釘の使用
は、古墳時代からあるが、飛鳥時代法隆寺の和釘が有名で仕口接合補助の役割が主であり、鉄釘は明治になってからで、古時代の木接合技術は、日本の職人技術の高さがわかる
車知・栓等の仕口補強の活用は、小さい応力は発揮できるが、引っ張りには程度強いが、せん断破壊の引き金になることがわかり活用されない。今は仕口補強は金物補強の構造体となる。

 現在の軸組工法が剛構造ならば、貫工法は柔構造で揺れ変形が生じやすいが、揺れに対して追従することで粘性を高くする事にしている。変形(地震)に対して木材の特性(乾燥・収縮・曲がり)から木加工・接合強度や重い屋根構造の軽減方法、経年によるクリアランスを考慮し乱架構方法により免震性を高くしている。当時は、耐震性よりは高温多湿の気候による住居を重んじられたと考えられ、現況の耐震性能等の数字など比較等対象にはならないが、木の利点を生かし木造の柔構造として現在も原理活用できる部分もあると思われる。


工法的には、有名な話として法隆寺
五重塔の耐震性は、塔の中央の心柱を用い他階を付随させる工法により心柱がおもりになり地震により揺れる振り子になり免震の役割をはたす。水平方向の地震荷重を鉛直荷重に変換し、せん断力を低減する工夫が二重、三重に施されています。
(江戸時代(慶長)から、軒が垂れ下がる等の修繕。束立劣化修繕は現在も行われている)
東京スカイツリーもこの原理の免震構造として活用されています。
長周期振動の高層に対しての免震構造の教科書のような構造とされています。(詳細:略)

低層における短周期振動の建物は剛構造耐震でしか余地はないのか。
古時代の原理活用が、住宅規模でも生かせるものがあるようにも思えます。


建築基準上、壁の貫構造は
壁倍率としては0.5~1.0倍しかならず、筋交(1.5倍)構造用合板(2.5倍)による壁量となり基準法の改正度に合理的剛構造の方向性になります。 根本の軸組架構は変わらない部分も多々ある
歴史的建造物改修等に、細部構造計算(限界耐力度等)により耐震診断後伝統的寺院工法として活用はありますが、一般住宅では特殊木造建築を扱う工務店しか通し貫構造は行わない。


 基準法上壁倍率とは、耐力壁1mに1.96kN(≒200kg)の水平力に層間変形角1/120radを基準耐力とし壁倍率1としています。
成人男子3人の押す力に対して高さ3mの壁が脚足部分が移動せず脚頭が25mm変形する事に相当します。



軸組壁倍率    0.5
 貫工法も同じ
許容応力同様結果
    1.5
30x90
     3
30x90x2
   2.5
7.5構造用合板
12パーティクルボード
建物躯体(下地材)による壁倍率(建築基準法上)、実質基準法上の計算で外壁は無く外壁が強度があれば木ずりでも躯体強度をカバーできる事にはなる。
土壁+木ずりでも土壁が厚くなれば数字上の強度はあがります。

寺院に限らず一般木造建築物も 日本では鉛直荷重を柱主体で支える工法が主流となり、
2x4工法(枠組壁工法)は19世紀初頭北米のバルーンフレーム工法が起源で、当時のランバー(合板)の規格化と釘の大量生産から、比較的熟練技術がなくてもできる壁全体で支える工法と日本と違いができる。(北米も、軸工法はあるが枠組工法が木造の主体となる)
日本でも北海道の明治初期、有名な時計台はじめ折衷工法が数棟現在も見受けられるが、本州までは当時は大きな波及はなく洋館・特殊建造物はあるが、一般住宅の波及は昭和
高度成長期後半からなります。

柱に荷重負担をかけて傾斜復元力(軸に水平抵抗を受け復元)による軸組工法に対し、同じ部材の構成による壁全体による
力の分散型の2x4工法とでは、荷重・地震力の伝わり方は異なり、軸組はプランニングにより偏った荷重・外力抵抗になりやすい傾向はある。
日本での2x4工法は、軸組の観点が抜けないため、梁と柱に負担させ壁面線の重要性が希薄の傾向もある。

 基本的に、2x4工法(枠組)と在来工法(軸組)とではプランニングは異なる。(規制等)

近年は工法併用住宅が増えてるが軸組工法であり2x4工法でない場合が多い。併用も可能だか、床面だけを2X4工法に変える事は荷重分散にはならない。材の断面を大きくする等は軸組工法に効果があるが、合法の2X4工法は併用住宅となり規模により構造計算
が必要視される。

 日本が石造国にならなかった理由
島国ゆえ、縄文・弥生時代は他人種との交流がなく長い期間独自の文化を持つようになり(世界の中でも縄文時代に長期独自文化を持つのは希な国である)、森林国ゆえ、竪穴式住居の変形(柱の鉛直)が現在の木文化住宅の主流へと変わる。
奈良時代、東大寺等の中国唐の寺院建築、仏教伝来が一般大衆にも伝わり長期間の試行錯誤の末、一般住宅へとつながる。
中国は当時、石造文化もあり他国・隣国による影響や石造城壁・塼造・仏塔(日本は木造)等があり、日本は中国のみ、他国との交流は室町時代末期からであり、
島国(他国侵略がない)・森林国・仏教伝来・気候が石造国とならない要因である
欧州でも躯体木造はあるが、外壁を石造・塼造(レンガ)・石灰で覆う住宅のため総体的に木造住宅とは言えない。


 耐震の歴史
1923年大正13年市街地建築物施行令改正 関東大震災後、地震力の規定が初めてでき水平震度 0.1以上とされ、耐震計算方法は許容応力度法。 鉄骨造及び鉄筋コンクリート造の建築物には筋かい又は鉄筋コ ンクリート造の壁体を設けることという事項が加えられました。住宅の屋根の軽量化で瓦から鋼板へと変化。住宅規制は特にない。法的基準はまだ明確ではない。

1945年昭和25年に建築基準法が設定。市街地建築物法が廃止され、建築基準法が制定された。 建築基準法の耐震計算方法は旧知と同じ許容応力度法で、長期と短期という2つの荷重の状態を考慮することとなり、新たに設けられた短期許容応力度は、従来の許容応力度に比べて、2倍に引き上げられたことにより、水平震度も従来の 0.1 以上から 0.2以上に引き上げられました。
木造の規定は床面積に応じる必要な筋交いを入れる壁面規定が初めて定められ、必要壁量長さ、軸組の種類、倍率が定義された。

1981年新耐震法・2000年品確法による新耐震法の改正により施工の基準化も明確になり現在に至ります

 2x4工法(枠組壁工法とは

同材を使用して
6面体の箱を作り、箱全体の強度によって構造体として成り立ちます。特許工法ではなく誰でも構造体自体が認可されてるため活用はできます。基本は仕様書による施工になりマニュアル化しています



  木造軸組工法・2x4工法の設計の違い


 枠組工法(2x4)基本規定

耐力壁間区画面積が
40㎡・60㎡・72㎡(上階補強・構造上安全と確認)まで
壁面の長さ
12mまで一辺の壁に設ける開口幅は一カ所につき4m以下とする。
一辺の開口部の幅と一辺の耐力壁線の長さの3/4以下
上下階、開口一致・不一致により開口部幅は限度がある
耐力壁交差部は長さ
900以上の耐力壁を設けること。
外壁双方に幅2m以下の開口部を設けることができる。(隣接壁910の耐力壁)
大きな基本規定として取りあげました。(
細部規定はあるがマニュアル化のため2層は構造計算をしなくて済む場合も多い

                                                                                     図1枠組工法基本規定  

 軸組との設計法規の違い
耐力壁線面積
:軸組工法では耐力壁間の面積は40㎡は基準法上にない。
性能表示制度には耐力壁間
8m・12m以下で床長さ6/10、4m以上の有効壁長となり、耐力壁量による必要床倍率の算定による区画割りとなり軸組に面積区画の規定は本来はない。
日本建築センターの低層建築物の構造耐力性能評定に関する技術規定においては、8m.40㎡を互換性もった数値として、軸組・木造パネル工法も同様の規定を提示をしています。壁間面積が大きくなる場合は構造計算となるが、軸組40㎡は目安となる。壁式木造には2x4工法に限らず必要とはなる。

耐力壁:壁面の長さ12mは同様だが、軸組は、必要壁量(壁長幅に壁倍率を乗ずる)対する有効壁長となり、2x4の開口幅壁長の3/4は階高が一定のため開口幅の規定になるが、軸組より壁一面の壁量を一般的には多く要する。

開口部
:軸組工法に開口幅4m以内の規定はない。軸組は規定では大開口ができる。(補強と構造計算が必要になる
天井高:一般的に2x4工法はスタッド(柱SPF材一般仮定)の高さが8フィート2440mm、天井高FL+2400mmが限界で窓高が窓マグサ等で床高2000mmの高さになる。(柱8フィートの場合1F天井造作がない:2階床根太下天井となるため防音が必要)
軸組も天井高・窓高同様(窓上1/3準耐力壁::柱105角2.7m位限度・細長比等)だが、窓開口・配置規定がないため、有効壁長・許容応力度・偏心率(4分割法)の厳守で2x4より自由配置はできる。
詳細にするとわかりにくくなるため簡略いたします


構造材の部材寸法・材種一定の2x4工法に対し、部材寸法・材種多数の軸組では、2x4工法は規定が簡潔でわかりやすく、同材種同寸法により躯体精度を高くできる。反面、壁量・木材量は多くなる。
軸組の構造材(柱・梁)は、集成材が多いが構造付随材は間柱・筋交い等で多種になる。
多種材を使用し、プラン自由度が高い軸組は、設計・施工者頼りの比重が高くなる。
木造2階でも設計者は最低許容応力度の計算をし安全度と確かめ、施工者は精度上げることが必要視される。


 2x4工法も2x6材・バルーン工法・強度材(甲種枠組材ダクラスファー等)・集成材の一定寸法部材だが強度材使用することでプランの幅は広げることは可能です。
軸組と比べると2x4工法の基本規定は自由度は低いが、壁面線による上下階の区分が軸組より明確になり
補強法が決まりやすい利点もある。(2x4のリフォームできないことはない。原則がわかれば、軸組よりしやすい)

 工法の完成度に2X4工法は、設計的に説特力はある

 耐力壁間面積40㎡規定はそもそも古い軸組でもありコンクリートブロック造の構造基準書等にもあり、木造梁の長さの限度が床の鉛直荷重に対する強度、剛性により5m程度が限度と考えられた結果、木造パネル型構造基準から性能基準に受け継がれたものである。実質は昭和49年に設定された、2x4(枠組工法技術的基準:告知1019号)の構造試験による床組の剛性が高い結果から、壁間距離が12mまでになり現在まで至る。(詳細数値等は簡略)
同規定は現行も生きており、一般住宅の耐力壁間40㎡・8mの呪縛に軸組工法もプラン的に一般宅木造の設計者はとらわれやすい。性能表示制度外であれば、
軸組の場合、中規模以上は保有水平耐力等の構造計画や特許工法の活用も必要



  熊本地震等による被害状況による2000年以降の新耐震軸組の問題点


 軸組プランによる耐震的問題点

柱の直下比率と耐力壁直下率
耐震等級2以上あるが柱直下比率47.5%と耐力壁直下率では17%の住宅が2度目の地震で崩壊した

通常軸組で柱直下比率
60%・耐力壁直下率は50%が耐震的に安定値と考えられています。(根拠:簡略)
すべてが直下率が原因ではないが、
壁量不足が大きな要因で直下率も付随する

図2 緑色が1階柱の2階平面図 図3 緑色が1階耐力壁の2階平面図
 耐力壁線と耐力壁直下率とは違いがあり、直下率は耐力壁(2階間仕切り筋交等もある場合)と見なされる部分の直下率をいいます。検証は、筋交い間仕切耐力壁含めてになります。
軸組工法は、1階から屋根まで桁・梁間方向を乱組の架構(1階2階床同方向・小屋組は逆が一般) によりの鉛直荷重を受け流すことから、筋交いによる軸組架構法だと、2階梁上を桁方向の壁の設置が多く単純壁直下率が下がる傾向もある。
架構的に起こりえることで、耐力壁直下率の低下は耐震性が下がる結果となる。
木造軸組の悪し風習とも言うべきか、他構造による架構が木造軸組の様にはならない。
住宅プランに起こりやすい。間取りの問題。1階リビングにすると2階に洋室・バルコニー等を設けるため直下率が低下しやすい

 2x4工法上下階の耐力壁線をそろえることが基本で、直下壁線に1階開口の大きさや壁線のずれ(1m以下の場合上下階耐力壁が同一となる軸組も同様)による補強方法が明確であるが、軸組は耐力壁区分が軸概念のため壁線一致(耐力壁線)の思考が2x4工法より不足、補強が梁の鉛直的思考で、梁受け一階柱・開口限度・開口隣接壁量不足・床の補強等がない場合もあり、セットバック・オーバーハングの場合も荷重伝達がうまく1階に伝わらないこともあり、地震被害を関係づける。

 内壁・間仕切耐力壁・1階大開口間仕切袖壁等も筋交耐力壁プラス耐震面材等により荷重分散するのが望ましい。
(中古軸組耐震補強では、内部間仕切耐力壁として多種の面材があります。納まり方を考慮、胴差し桁までの面材:詳細簡略)

スケルトン構造、外壁耐力壁一致による間仕切り耐力壁を設けない構造もあるが、面積区分が大きくなると、自ずと床面・外壁面の負荷構造となり一般軸組構造は規模に限界はある。
梁の許容応力度だけで柱・壁を支える構造になりがちで、軸組も壁面線としての思考を強化するべきで、特に外壁面での耐力壁線の一致は、軸組3階建に限らず2階建でも耐震構造としては必要である。

 2x4工法的な壁面配置や2階床組の強化は直下率に限らず現況の壁式軸組には必須項目と考えます

1階リビングテラス等の大開口部を軸組で設ける場合は、開口部隣接の耐力壁・外壁側袖壁を設ける等の考慮も一般軸組では耐震的に必要となります。1階がピロティ等も同様に直下率の下がる原因となるが、ボックスフレーム(2階床との一体化モノコック構造)・袖壁等の補強法により耐震強化の余地はあるが1階壁量が大きく偏る場合は、プラン的には一般的木造軸組でのお薦めはできない。

以上の2000年以降の軸組に対する耐震的問題点は、プランニングによる壁量不足・直下率の低さも要因です。

 巨大地震の事例では1階層崩壊に至たる場合が多く
、1階の大開口部・壁量不足の補強は木造の限界値を超えるのであれば材料強度にあう混構造
も設計的には必要になる。



  熊本地震等による被害状況による2000年以降の新耐震軸組の問題点


 軸組地震被害の検証より、柱頭脚部分の破壊・隅柱・耐力壁釘のめり込みによる合板破損・筋交頭脚部破損変形など施工的な問題点もあります。施工不良による被害助長にもつながる部分もあります。
軸組接合部による地震被害によるものは2000年(新耐震改正時:接合部強化)前の建物が多く、金物による補強が耐震基準1981年によるものによる被害拡散が
65%を占めることが検証されています。めり込み合板破損・釘不足等は施工不良に対しては木造標準書に不適合として取りあげませんが、軸組の弱点と思われる柱頭脚部について一部考察します
土台・隅柱・断面欠損
建物には必ず四隅・コーナーがあります。4隅通常の壁柱より軸組はおよそ1.4~1.5倍の平均重量比になります。引き抜き力はN値計算(引き抜き力計算)により、ホールダウン金物・筋交い・合板耐力により土台・基礎の引き抜き力を抵抗します。

土台は基礎の連結は必要だが、スペンサー(樹脂材)等で分離しなければならない。(異種材料による熱容量の違いにより土台の防腐を防ぐため)鉛直荷重のかかる土台の材質はめり込みを考慮し、強度ある材質に変更するのが一般的である。


図4
耐震試験の写真
 新潟地震など数棟土台の割れが1981年以降の耐震基準で確認されています。
実験データでは、柱間隔1820mmの柱スギ、筋交耐力壁(金物筋交プレート)30x105ヅカ、土台ヒノキ105角、試験体による実験では、
30mm前後の変位でほぞ穴破損に至り、静的加圧(地震時:動的加圧とは別)最大耐力13kNで筋交破断。
結果、柱間隔1820mmの場合、圧縮筋交でも壁倍率・短期せん断力が不足になる。
1820mm間隔の筋交は、現在隅角部には見受けられないが、1981年基準時の住宅は存在しています

土台隅の柱仕口・ほぞ穴の断面欠損は、木材資質より強水平力で繊維方向の割れを起こす場合があります。(大地震時)
土台の材質を見極めや隅ほぞ穴は注意を払わなければならない。破損すると金物接合のビスのパンチング・引き抜きにつながる。圧縮筋交いも地震により柱を押し滑ることを助長していることも考察されています。通柱も同様に胴差し(横架材の接合)への断面欠損が高く軸組での必要性が問われています。


 ドリフトピン木材断面欠損が少ない金物工法)があるが、木造の材料資質(乾燥・圧縮)から、長期的には金物ゆるみやクリアランスにより適材適所の使用が本来は望ましい。私的には、仕口を好むが(木造軸組には必要:小さい応力対応と地震時の補強を分けて考える)欠損最少、継ぎ手補強と金物同時に使用します。
2000年耐震基準の
ホールダウン金物(引き抜き金物)の被害は少なく(施工不良、強度不足は除く有効性は高い。引き抜きだけでなく柱の滑り防止の効果もある。

ピン・ボルト接合等を行う場合、スプリングワッシャー付き(バネ座金・土台スクリュー座金等)を使い、建て方終了時に再度締め固めを行うことが施工上は望ましい。一般住宅でも羽子板ボルト・土台アンカーボルト等の金物の2度締めは必要です。
2x4工法は金物の使用はあるが、梁受け金物・屋根(あおり金物等)釘による接合(補強)で、ボルトによる接合は土台と基礎しかない。
大断面木造の場合は高ボルト接合になる。(エポキシ樹脂グラウド工法:接着、場合により必要)

 鉄骨造のボルト接合は同質材により成り立ち溶接を可能にしボルト検査基準は高いが、木造の場合大工頼りの甘さが見える。

プラン計画で、外壁側袖壁を設けることにより土台の延長で壁柱となり欠損による破損は少ない。風圧力の壁面積が大きくなるが、
数値より耐震性の向上になる。(300mm位が妥当:数値簡略)
設計的耐震補強法としては木造に限らずRC壁構造では行う。

木造軸組で大開口がある南面やコーナーに大窓がある場合、耐力補助となり近年の施工には見受けられる。
建物内耐力壁計算には入らず構造計算時に数的に外壁補助耐力になる。
数値だけでなく、施工配慮で耐震性が向上する事は多々ある。
軸組は四隅の柱強化(120角:傾斜復元力強化)も適所の場合必要だが、通柱による水平耐力抵抗は、
壁を連動・床強化の方が耐震性は上がる。

通し柱の必要性(断面欠損による材強度低下)や筋交いの役割も薄くなり、
水平耐力を壁・床一体構造にする合板によるの耐震構造が今後も主体となり、構造用合板の品質も耐震性の向上になる。軸組接合は今後も物議を醸し、他方法で接着や異種金物等の多種補強法ができると思われるが、その都度、価格や長期的検証が必要で一概に流行気配の金属制震等の筋交が木造に有効であるとは私的には言い難い。


熊本地震による被害検証では、著しい被害にあった地域でも無被害の住宅もあることです。
2000年耐震基準で直下率が柱76.9%壁量83.1%で壁量充足率2倍以上の建物で、特別補強が多い訳ではない。

地震の性質・地盤・基礎施工・隣家等にも関係するが、壁量不足と直下率の重要性は軸組耐震には少なからずあります。


2000年耐震基準の
4分割法(建物を4等分に分け隅面積に対する壁量充足率・壁率比による偏心性)は直下率とは異なり2階に無駄な間仕切り等の準耐力壁(外壁は有効)を用いることは耐震等級2でも直下率の低下は考えられ、建築確認申請も通ることは有り得ます。
耐震施工的考察の一部ですが、細かい数値や専門用語等を多くすると解りづなくなるため機会をみて、わかりやすく掲載したいと考えます

 柔構造
地震により法改正で木造軸組は、
剛構造強化と屋根等の軽量化となり、金物補強・壁量強化が一般化となるが、柔構造として取り上げられているのは土壁です。合板耐力壁に相反する構造だが、構造用合板の釘接合も破壊し始めると一気に破綻する傾向がある。土壁の強度は貫構造合わせて1.5倍の壁面倍率しかないが、崩壊に至る仮定が想定に近く、土が崩れるまでの運動エネルギーを吸収し柱・梁材の力の負担を小さく済む。層崩壊はおきにくくなる
力学的な検証限度もあり古時代の柔構造の活用は、崩壊まで至らぬ構造体として低層では、今後必要視されることも考えられます。柔構造の土壁混合壁材の開発等も、剛構造の対比としてあるかもしれません。

 新構造木造CLT工法
木造高層としてCLT工法(クロス・ラミネイティド・ティンバー)欧州で開発

板の層を角層で互いに直交し繊維方向を交差する事で強度を高くし、積層接着による厚型パネル集成材を構造材として柱壁に、欧州は鉄筋コンクリート造(RC造)に変わる工法として認可され高層を可能にしています。90~210mmの厚み。
木造壁構造の究極化で、断熱・工期短縮・耐震強度もRC造と対抗できる水準とのことだが詳細はまだ不明な点が多い。

平成25年直交集成材としてJAS規定となり、平成28年建築基準法告示。
告示に基づく構造計算等による大臣認定を個別に受けることなく建築確認により建築が可能

国基準で推進の動きもあると噂程度で聞くが、工法自体が今後大きく普及するとは考えづらい。
住宅は工法併用として、一部集成構造材としての活用はありえるが、価格帯・結露・断熱性・強度・寒冷地等により、2x4工法に迫る工法となるか、詳細的な内容により検証したいと考えます。



 考察


自社で木造は2X4工法を推進してる訳ではありません。
軸組工法は歴史が語るようにその都度変化し近年併用工法へと多様な構造体になっていきました。日本独自の工法はなくなることはありませんが、CLT工法の様に、他国の木造意識の変化と共に、軸組工法も変化します。日本では2x4工法の方が一般的に使用木材量は多く費用も高い、CLT工法も同様に現況はRC造よりも高くなり内容がまだ未知数です。
軸組は長く多く活用されてるため、経験値は高く費用も安くしやすい。
自由度が高く工法完成度は発展途上で、改良の余地があり変形工法が多種に至る
日本の耐震基準の他国に比べ水準は高い。地震国ゆえ同等では問題があります。
軸組木質パネル工法・木造ラーメン構造、特許工法等もあるが、総戸数の多い一般的な軸組工法が、費用をかけず耐震を上げる一例として考察しました。(数値による考察は、信憑性に欠ける場合があり簡略させていただきます。)


 参考文献
木質系耐力壁形式構造  日本建築学会
実務から見た木造構造設計 学芸出版社
なぜ新耐震住宅は倒れたか  日経BP社
木造軸組工法住宅の許容応力度設計 日本住宅・木材技術センター








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