建築相談・住空間お手伝いいたします・特集NO.６

住宅の基礎工事は、独立基礎・布基礎・ベタ基礎に分けられますが、現在独立基礎は、ほとんど活用されて
いません。住宅金融公庫の調査では、現在ベタ基礎：約70％、布基礎：約２５％になり、平成７年度の調査の
ほぼ逆転してベタ基礎が、現在、住宅基礎の主流といえます。
この要因として、阪神大震災の事例より（ベタ基礎による損傷が少ない）平成１２年の改正建築基準法によって
ベタ基礎主流に変化したと考えられます。
平成１２年度の基準法改正は、その他に、建物壁量計算・構造材と継手・仕口の特定などの改正。翌年は品確法制定。住宅建築にとって変化の年といえます。

（3）ダブル配金逆スラブベタ基礎：主に３階建ての重量がある住宅基礎に活用され、ダブル配筋による梁と
　　　　　　スラブでより剛構造にし、たわみを防ぐことができます。（２）のベタ基礎より根切り（土を掘削すること）
　　　　　　部分が、少なくすむ場合がある。コンクリ－ト打設が一度で済むため打ち継ぎがなく経済的である。
　　　　　　現在のベタ基礎の基本形である。
　　

（２）ベタ基礎：本来ベタ基礎といわれる基礎構造体はこの形状です。ベタ基礎スラブ面に布基礎から突き出た
　　　　　　顎のある基礎です。この顎の部分と布基礎部のフーチング面を広げたスラブにし、建物の接地圧を
　　　　　　分散させ、一部分の不同沈下と布基礎のたわみを防ぐことができます。沈下を均等化することがで
　　　　　　きる。剛構造となるため構造体自体の強度は、布基礎よりも高い。
　　　　　　　　

（1）布基礎：主に住宅基礎の一般形として、建物の荷重を布（立上がり基礎）と基礎フーチングによって支える
　　　　　　構造になります.。
　　　　　　形状は逆T字型で、建物外周部と内部耐力壁の通り設置。フーチングの幅が広くすることにより
　　　　　　接地圧を低くし、地耐力に対抗します。地耐力が３０ｋN/㎡未満の場合は、杭打ちになります。
　　　　　　（１－１）図にある防湿用スラブの併用も近年多い工法です。

*　実際、布基礎のフーチング幅は木造２階建で50ｃｍから60ｃｍが多く活用されてますが、基準法での一般建築物の接地圧による最小限度幅の解釈です。

接地圧：建物重量/基礎低盤面積ｘ建築応力割増係数（建物が地盤まで１㎡あたりにかかる圧力ｔ/㎡）
　　　　　（変形地盤・敷地内の地耐力の差・著しい布基礎高低さ・建物重量に偏在がある時は、その場所ごとに接地圧と地耐力を
　　　　　　　検討しなければなりません。２階建木造住宅では主に接地圧は上記の計算でおこないます）
　　　　　　　*考慮すべき項目：基礎重量・基礎埋め戻し土の重量・建物の応力度等　

　　　　　　ベタ基礎の場合基礎自体の自重が大きいので布基礎より接地圧が高くなる場合もあります。
　　　　　　圧密沈下は布基礎より一般的に高い。
　　　　　　そのため破壊極限値は深層に達します。基礎の許容支持力は、布基礎より低くなる場合も
　　　　　　あります。（布基礎は軽い、ベタ基礎は重い基礎）
　　　　　　ベタ基礎の効力があるのは、敷地の軟弱地盤が均一な場合であると考えます。
　　　　　　現在ベタ基礎が主流なのは、建物荷重の分散化・沈下の均等化・剛構造ゆえ適用されています
　　　　　　地質からは、粘性土では周辺部、砂質土では中央部の接地圧が大きくなる傾向があります。
　　　　　　敷地内で大きな地質の違いと、場所ごとの軟弱層の高低さがあれば、工法の選択を広げて考え
　　　　　　なければなりません。（地盤補強等の工事併用）
　　　　　　

基礎工事における注意点は、数多くあります。特に注意を払う工事内容として

やり方（建物の基準高や建物の位置を決定する工事）：主にやり方時に使用するレベル(水平機）と
　　　　　　　トランシット（測量機）の誤差や整備不良に注意
根切り（掘削等の土工事）：特に砕石量の厚さとランマーによる締め固めの確認（通常２００ｍｍ）
　　　　　　締め固めがゆるい場合、沈下の促進につながります。
配筋工事：主に鉄筋間隔の確認・鉄筋位置（かぶり厚）・コーナー補強筋の重ね幅・
　　　　　　番線（鉄筋を結ぶ針金）の確認
型枠工事：枠材の劣化（何度も使い廻しのコンパネ）・型枠通り・測量機の誤差の確認
コンクリート工事：主に、コンクリート強度の確認（スランプ試験）・打設時のバイブレーターによる
　　　　　　締め固め・打設後養生期間（特に冬場の工事に注意：凍害の恐れ）

地盤調査・建物重量・基礎形状・接地圧によるバランス設計が必要です。
ベタ基礎の場合、基礎底面の正確な接地圧を求めるのが困難であるため地盤調査や建物の
偏在などがあれば、合理的に部分的場所ごとの接地圧の検討も必要とされます。
地域地盤の把握による工法選別（布基礎、ベタ基礎、併用か）、地域による自然災害（地震等）
の事例による工法選別が必要

【私の観点】：ベタ基礎にすれば問題がないという風潮が目立ちます。ベタ基礎にも敷地条件・建物形状・重量の
偏在で、沈下を促進させることもあります。軟弱地盤でなければ、布基礎の剛構造か（鉄筋量の増やす・フーチング・布幅を大きくする等）、防湿用スラブ併用のほうが経済性や合理性があると考えます。　

【新しい工法】：基礎工事だけによる保証システム：ＪＨＬ「地盤・基礎・構造一体型」瑕疵保証制度によると基礎の
補強工事として軟弱地盤に推進しているのがＥＳＰ置き換え工法です。これは住宅の荷重分だけ土を取り除き、
その部分に強化発砲スチロールに置き換える工法です。発砲スチロールによって、振動や衝撃を防ぎます。詳細はまだ調査中です。
　　　　　　　　

世帯における住宅と土地の所有状況についてみると，住宅を所有している世帯が2638万世帯，
土地を所有している世帯が2510万世帯で，それぞれ普通世帯（住居と生計をともにしている家族など
の世帯をいい，単身の下宿人・間借り人（同居の単身者）や寄宿舎・旅館など住宅以外の建物に住む
単身者等の世帯は除く。）4695万世帯の56.2％，53.5％
現住居を所有している世帯は2571万世帯で，普通世帯の54.8％，現住居以外の住宅を所有して
いる世帯は364万世帯で，普通世帯の7.7％
現住居の敷地を所有している世帯は2402万世帯で，普通世帯の51.2％，現住居の敷地以外の
土地を所有している世帯は858万世帯で，普通世帯の18.3％(平成１５年：土地建物調査）

世帯における住宅と土地の所有率【住宅又は土地を所有】